2017年04月17日

「リテンションの進め方」を寄稿しました!





 早期離職率(学卒入社後3年内離職率)と、有効求人倍率前年度比増減率の相関関係が見られます。
 決定係数は0.3台ですので、それほど高いものではありませんが、離職要因の多くが組織的要因であることを考慮すれば、社会的要因として早期離職率と前年度比の有効求人倍率はそれなりの関係があると言えます。

 この間、いくつかの景気行動指数と早期離職率との相関関係について統計学の観点から検定を行いました。
 予想に反して、日経平均株価や景気CI、当年度有効求人倍率は、統計的に有意ではなかったのですが、調べた中で唯一、「有効求人倍率対前年度比増減率」だけが1%有意のデータでした。

 すなわち、前年度の有効求人倍率と比較して、求人倍率がどの程度増減したのかを示す指標です。
 これは求職者視点に立って、「前年度よりも就職(転職)しやすい」という意識を生むだろうし、実際に転職行動(早期離職行動)を誘発する要素であると考えられます。

 現在、求人倍率は高まっていることから、今後数年間は早期離職率が高まることが想定されます。
 2005年~2007年頃は、「2007年問題」も相まって、若者の確保が重要な人事施策で、その中で「リテンション」の重要性も叫ばれました。そして今、あらためて人事施策における「リテンション」、つまり「人材の定着」の必要性が高まっているように感じます。

◆◆◆

 2006年に初めて人事労務専門誌に「リテンション」について記事を執筆させて頂きました。
 「人事実務」という専門家向けの雑誌です。

 約10年の時を経て、改めて、記事執筆の機会を頂戴することができました。






 「リテンション」について、理論的にもかなり知見を深めてきましたし、約10年の時を経て、様々なコンサルティング事例を重ねてきました。さらに昨年度から大学院に通い、統計学を身に付けたことで、エビデンス(客観的事実)に基づいた調査や施策提言を行うことができるようになってきています。

 引き続き、「リテンション」の分野で頑張り、早期離職を減らして、若者が活躍できる社会に貢献したいと考えています。

情熱を胸にICON179








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