2017年10月06日

「新たな就職氷河期世代を生まないために」(連合総研,2016)②


■備忘録 p29~p30

 雇用形態のシェアの変化は、ほとんどの学歴・年齢階級の区分でマイナスに寄与していることが分かる。現実にも、正社員比率が低下し、非正社員比率が上昇することで平均賃金額が減少することは自明である。

 主に就職氷河期世代の人々に特徴的なのは、「正社員・正職員の給与額の変化」がマイナスに寄与していることである。これがまいなすにきよしているのは就職氷河期世代の人々を除けば、高専・短大卒の40~44歳のみであり、いずれにしてもいわゆる就職氷河期に新卒就職した世代の周辺のみで、「正社員・正職員の給与額の変化」がマイナスに寄与していることである。つまり、この世代にだけ正社員・正職員の賃金額の減少が見られ、それがダイレクトに全体の賃金額の減少につながっており、特に賃金額の減少が顕著だった大学・大学院卒の40~44歳で大きくマイナスに寄与していることが分かる。


■備忘録 p40

 就職氷河期世代の男性について、特に職場での指導が停滞していた事実が確認できる。指導を「あまり受けなかった割合」が、プレ就職氷河期世代では18.3%、ポスト就職氷河期世代では18.2%にとどまるのに対し、前期就職氷河期世代では23.6%、後期就職氷河期世代では24.2%と高くなっている。

 プレ就職氷河期世代の男性では、指導を「ある程度受けた」が51.7%と高い一方、後期就職氷河期世代では「十分受けた」が17.4%と、他の世代に比べて相当程度低い。指導を「全く受けなかった」割合も、前期・後期の就職氷河期男性で高くなるなど、指導を受けた経験の乏しさが、就職氷河期の特徴となっている。





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